とりあえずは、『国際環境法入門』末尾参考文献一覧の誤植修正済みのものをほぼそのまま掲載します。（下線付きは新規）
現在は50音順、アルファベット順ですが、機会をとらえて、分類等も致します。
◇ 参考文献
読者が入手しやすい比較的最近（ＵＮＣＥＤ後）の邦文文献と英文の代表的な単行本の一部を記す。
・秋月弘子『国連法序説』国際書院、1998年
・浅岡美恵「京都会議におけるＮＧＯの役割と今後の取組み」 『季刊 環境研究』110号、1998年
・浅野直人「環境法研究の現状と課題蠇国内法研究を中心に」 『季刊 環境研究』100号、1996年
・阿部泰隆・淡路剛久編『環境法』有斐閣、1995年
・天野明弘「クリーン開発メカニズム：期待と課題」『季刊環境研究』 118号、2000年
・淡路剛久「環境法の基礎」阿部泰隆・淡路剛久編『環境法』有斐閣、 1995年
・池島大策「南極における環境保護の制度－内部的調整と外部的調整の 展開」『世界法年報』19号、2000年
・石 弘光編・環境税研究会著『環境税－実態と仕組み』東洋経済新報社、 1993年
・石 弘光『環境税とは何か』岩波書店、1999年
・石橋可奈美「多数国間環境条約の実施における『監督』又は『遵守管 理』メカニズムの実効性－ワシントン条約（ＣＩＴＥＳ）を例として」『香川法学』第15巻２号、1995年
・磯崎博司『地球環境と国際法』実教出版、1995年
・磯崎博司『国際環境法－持続可能な地球社会の国際法』信山社、2000年
・磯崎博司「地球生命系の保全に関する法制度」『世界法年報』12号、1992年
・磯崎博司「野生生物の保護に関する日本の法制度」『環境法研究』20号、1992年
・磯崎博司「武力紛争時の環境保護に関する国際法制度－人道法と環境法との連携」『季刊環境研究』89号、1993年
・磯崎博司「（第３章）国境を越える環境問題」阿部泰隆・淡路剛久編 『環境法』有斐閣、1995年
・磯崎博司「生物多様性の保全をめぐる論点と関連条約」信夫隆司編 『環境と開発の国際政治』南窓社、1999年
・位田隆一「ソフト・ロー」国際法学会編『国際関係法辞典』三省堂、1995年
・イーディス・Ｂ・ワイス（岩間徹訳）『将来世代に公正な地球環境を－国際法、共同遺産、世代間衡平』日本評論社、1992年。
・伊藤 康「ＯＥＣＤにおける環境政策の変遷」『環境と公害』1994年 1月号
・井上秀典「バーゼル条約と国内法」『環境法研究』20号、1992年
・井上秀典「1979年長距離越境大気汚染に関する条約実施のための議定書」『季刊環境研究』89号、1993年
・猪又忠徳「オゾン層保護のためのモントリオール議定書における国際協力の枠組」『国際協力論集（神戸大学）』第８巻１号、2000年
・岩淵節雄「環境と国際法」『北九州大学法政論集』第21巻3号(法学部創立二十周年記念論文集)、1993年
・岩間 徹「地球環境変動と国際機構」『世界法年報』第10号、1990年
・岩間 徹「『持続可能な開発』と国際環境法」『国際問題』390号、1992年
・岩間 徹「国際環境法における国家主権の位相」『国際政治』101号、1992年
・岩間 徹「国連気候変動枠組み条約の基本構造と将来の課題」『季刊 環境研究』89号、1993年
・岩間 徹「環境基本法における国際主義、地球主義、人類主義」『季刊 環境研究』93号、1994年
・岩間 徹「トリー・キャニオン号事件」『国際関係法辞典』三省堂、 1995年
・岩間 徹「地球温暖化と国際法」信夫隆司編『環境と開発の国際政治』南窓社、1999年
・宇沢弘文『地球温暖化を考える』岩波書店, 1995年
・臼杵知史「地球環境保護条約における履行確保の制度－オゾン層保護議定書の『不遵守手続』を中心に」『世界法年報』19号、2000年
・臼杵知史「有害廃棄物の越境移動とその処分の規制に関する条約（1989年バーゼル条約）について」『国際法外交雑誌』第91巻３号、1992年
・臼杵知史「湾岸戦争と国際環境法」『季刊環境研究』89号、1993年
・宇都宮深志「地域環境政策と公と民との役割」『環境情報科学』第24巻４号、1995年
・宇都宮深志「各国の環境政策の動向と環境ガバナンス」『環境情報科学』第25巻３号、1996年
・馬橋憲男「地球環境とＮＧＯ」信夫隆司編『環境と開発の国際政治』南窓社、1999年
・エコビジネス・ネットワーク編『地球環境ビジネス 1998-1999』二期出版、1997年
・大久保規子「環境影響評価法の意義と課題」『法律時報』第69巻11号、1997年
・大熊幸雄「京都会議後の地方自治体の役割」『季刊環境研究』 110号、1998年
・太田 宏「国連気候変動枠組み条約成立過程」『外交時報』1995年４月号（1317号）
・太田 宏「安全保障の概念と環境問題」『国際政治』117 号、1998年
・大前 巌『二酸化炭素と地球環境－利用と処理の可能性』中央公論新社、1999年
・小川正見「国際的地球温暖化対策の強化策の立案に向けた学界、ＮＧＯの取組」『季刊環境研究』 103号、1996年
・尾崎重義「トレイル熔鉱所事件」『国際関係法辞典』三省堂、1995年
・加藤峰夫「アメリカにおける温暖化防止対策の概要蠇 1992年米国エネルギー政策法（THE U.S. ENERGY POLICY ACT, 1992）を中心として」（地球温暖化対策法制研究会編「地球温暖化対策関連法制の国際比較蠇先進国における法制度の概要とわが国としての対応策」第１章）『季刊環境研究』 101号、1996年
・兼原敦子「地球環境保護における損害予防の法理」『国際法外交雑誌』第93巻 3･4合併号、1994年
・兼原敦子「持続可能な開発」『国際関係法辞典』三省堂、1995年
・ガレス・ポーター＆ジャネット・Ｗ・ブラウン（信夫隆司訳）『地球環境政治』国際書院、1993年
・河野真理子「ガブチコヴォ・ナジュマロシュ計画事件判決の国際法における意義」『世界法年報』19号、2000年
・環境庁環境アセスメント研究会監修・（財）地球・人間環境フォーラム編『世界の環境アセスメント』ぎょうせい、1996年
・環境庁企画調整局企画調整課編著『環境基本法の解説』ぎょうせい、1994年
・環境庁企画調整局企画調整課調査企画室監修『地球温暖化対先と環境税－「環境に係る税・課徴金等の経済的手法研究会」最終報告』ぎょうせい、1997
・環境庁地球環境部編『地球環境キーワード事典（改訂版）』中央法規、1993年
・環境省編『環境白書（各年版）』ぎょうせい
・環境法政策学会編『新しい環境アセスメント法』社･ 商事法務研究会、 1998年
・金 堅敏『自由貿易と環境保護－ＮＡＦＴＡは調整のモデルになるか』風行社、1999年
・久保田英嗣「国際環境法における技術協力－地球環境ファシリティーを中心に」『青山社会科学紀要』第24巻 2号、1996年
・倉阪秀史「環境影響評価制度の国際的な動き」『季刊環境研究』 102号、1996年
・桑原輝路『海洋国際法』国際書院、1992年
・経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）（石弘光監訳・環境庁企画調整局計画調整室訳）『環境と税制－相互補完的な政策を目指して』有斐閣、1994年
・経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）（技術経済研究所監訳）『環境税とグリーン税制改革』技術経済研究所、1998年
・向後元彦「ＮＧＯの活動と地球環境問題蠇『マングローブ植林行動計画』のベトナム・プロジェクトを事例として」『環境情報科学』第25巻１号、1996年
・国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）・国連環境計画（ＵＮＥＰ）・世界自然保護基金（ＷＷＦ）著（世界自然保護基金日本委員会訳）『新・世界環境保全戦略－かけがえのない地球を大切に』小学館、1992年
・国連事務局監修（環境庁・外務省監訳）『アジェンダ21－持続可能な開発のための人類の行動計画』海外環境協力センター、1993年
・佐伯富樹「バマコ条約による有害廃棄物の越境移動の対応策について」『季刊環境研究』89号、1993年
・佐分晴夫「ガットと環境保護－自国の環境保護のための措置を中心として」『名古屋大学法政論集』149 号（室井力教授退官記念論文集）、 1993年
・佐和隆光『地球温暖化を防ぐ』岩波書店、1997年
・佐和隆光／手塚哲央「地球温暖化対策としての経済的措置」『季刊環境研究』118 号、2000年
・繁田康裕「原子力事故による越境汚染と領域主権�ｲ・�ｳ」『法学論叢（京都大学法学会）』第 131巻 2号･133巻 2号、1992年・1993年
・信夫隆司「地球環境管理システムにおける国際機構の役割－国連環境計画（ＵＮＥＰ）を中心として」『日本法学』第59巻 2号
・信夫隆司「国連環境開発特別総会報告」『季刊環境研究』107 号、 1997年
・信夫隆司編著『環境と開発の国際政治』南窓社、1999年
・信夫隆司編著『地球環境レジームの形成と発展』国際書院、2000年
・島田幸司「京都会議を受けたＨＦＣ、ＰＦＣ及びＳＦ6 の排出抑制対策のあり方について」『環境研究』110号、1998年
・進藤雄介『地球環境問題とは何か』時事通信社、2000年
・高島忠義「ロメ協定における環境問題」『世界法年報』12号、1992年
・高村ゆかり「ＥＣ法の履行確保におけるＮＧＯ」『環境施策における住民参加・ＮＧＯ活動に関する法学及び行政学的研究(2) 』人間環境問題研究会1997年
・田邉敏明『地球温暖化と環境外交－京都会議の攻防とその後の展開』時事通信社、1999年
・田村政美「国連気候変動枠組条約制度の発展と締約国会議決定」『世界法年報』19号、2000年
・地球環境法研究会編『地球環境条約集・第３版』中央法規、1999年
・地球産業文化研究所編著・平岩外四監修『地球環境2000－'01 』ミオシン出版、2000年
・戸谷裕之「環境税の構想」『大阪産業大学論集社会科学編』113 号、1999年
・道垣内正人「国境を越える原子力損害に関する賠償責任」『ジュリスト』1015号
・富岡 仁「海洋環境の国際的保護に関する法制度」『世界法年報』12号、1992年
・富岡 仁「国連環境開発会議」国際法学会編『国際関係法辞典』三省堂、1995年
・日本水生昆虫研究所『生態系アセスメント』 vol.1 [ http:// www. page.sannet.ne.jp/jai_group/lecture/asses_1.html]
・日本経済新聞社編『地球環境問題入門・新版（第３版）』日本経済新聞社、2000年
・長谷敏夫「地球環境と国際関係」原彬久編『国際関係学講義』有斐閣､ 1996年
・長谷敏夫『国際環境論』時朝社、2000年（改訂版）
・原嶋洋平「国際環境協力と国連環境計画（ＵＮＥＰ）」『国際開発フォーラム』 6号、1996年
・原田憲一『地球について－環境危機・資源枯渇と人類の未来』国際書院、1990年
・ピーター・Ｈ・サンド（信夫隆司・高村ゆかり訳）『地球環境管理の教訓』国際書院、1994年
・饗庭伸・佐藤滋「市民、行政、企業、専門家による新しいパートナーシップの構図」『環境情報科学』第24巻4 号、1995年
・マイケル・カーレー／フィリップ・スーバーペンス（中原秀樹監訳）『地球共有の論理－環境の世紀へのシナリオ』日科技連、1999年
・マーク・Ｆ・インバー（井上嘉丸訳）『環境／安全保障と国連改革』 (財) 食料・農業政策研究センター、1995年
・南 論子「国際環境法の発展と環境アセスメント」『一橋論叢』 第115 巻１号、1996年
・村瀬信也「地球環境保護に関する国際立法過程の諸問題」大来佐武郎 監修『地球環境と政治』中央法規出版、1992年
・村瀬信也「国際環境レジームの法的側面－条約義務の履行確保」『世 界法年報』19号、2000年
・村瀬信也「国際環境法－国際経済法からの視点」『ジュリスト』1000 号、1992年
・村瀬信也「海洋環境の保全と国際法」『国際問題』398 号、1993年
・毛利聡子『ＮＧＯと環境ガバナンス』築地書館、1999年 ・矢島道子『地球からの手紙』国際書院、1992年
・薬師寺公夫「越境損害と国家の国際適法行為責任」『国際法外交雑 誌』第93巻 3･4合併号、1994年
・山本草二『海洋法』三省堂、1992年
・山本草二「国際環境協力の法的枠組の特質」『ジュリスト』1015号、 1993年
・山本草二『国際法（新版）』有斐閣、1994年 ・横田洋三「地球環境と国際的組織」『季刊環境研究』 100号、1996年
・横田洋三編著『国際機構論・補訂版』国際書院、1998年
・横田洋三編著『国際機構入門』国際書院、1999年
・米本昌平『地球環境問題とは何か』岩波書店、1994年
・リチャード・Ｅ・ベネディック（小田切力訳）『環境外交の攻防－オゾン層保護条約の誕生と展開』工業調査会、1999年
・レイチェル・カーソン（青樹梁一訳）『沈黙の春』新潮社、1987年
・和達容子「ＥＣの環境政策－国境を越えた問題解決への模索」『法学政治学論究（慶応大学）』14号、1992年
・和達容子「ＥＣ環境政策の問題点－欧州環境機関の設立を事例として」『法学政治学論究（慶応大学）』21号、1994年
・Adede, A.O., International Environmental Law Digest:Instruments for International Responses to Problems of Environment and Development 1972-1992, Amsterdam/Tokyo, Elsevier, 1993.
・Alcamo, Joseph, The Future of the Global Environment: A Model-based Analysis supporting UNEP's first Global Environ ment Outlook, Bilthoven, Netherlands Institute of Public Health and the Environment, 1997.
・Batabyal,Amitrajeet A., The Economies of International Environmental Agreements, Ashgate.
・Bhaskar, V. and Andrew Glyn, The North, the South, and the Environment: Ecological Constraints and the Global Economy, London, Earthscan Publications,1995.
・Bilderbeek, Simon et al., Biodiversity and International Law： the Effectiveness of International Environmental Law, Amsterdam/Tokyo, IOS Press, 1992
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・Birnie, Patricia W. and Alan Boyle, Basic Documents on Interna- tional Law and the Environment, Oxford/New York, Oxford Univ ersity Press, 1995.
・Boyle, Alan and David Freestone, International Law and Sustain- able Development：Past Achievements and Future Challenges, Oxford University Press, 1999.
・Breymeyer, Alicja I., Global Change:Effecs on coniferous Forests and Grasslands, Chichester/New York, Wiley, 1996.
・Campiglio, Luigi, Laura Pineschi, Domenico Siniscalco and Tullio Treves, The Environment after Rio International Law and Economics：International Environmental Law and Policy Series, Graaham & Trotman/ martinus Nijhoff
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・EARTHSCAN, Yearbook of International Co-operation on Environment and Development 1999/2000, London,Earthscan Publications Ltd, 1999.
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・Foody, Giles and Paul Curran eds., Environmental Remote Sensing from Regional to Global Scales, Chichester, John Wiley and Sons, 1994.
・Gillespie, Alexander, International Environmental Law, Policy and Ethics, Oxford/New York, Oxford University Press, 1997.
・Grubb, Michael with Christiaan Vrolijk and Duncan Brack, The Kyoto Protocol: A Guide and Assessment, London, The Royal Institute of International Affairs(Energy and Environmental Programme), 1999.
・Halvoressen, Anita Margrethe, Equality Among Unequals in International Environmental Law：Differential Treatment for Developing Countries, Westview Press, 1999
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・Heywood, Vermon Hilton, Global Biodiversity Assessment, Cambridge/New York, Cambridge University Press, 1995
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・Jans, Jan H., European Environmental Law, Kluwer Law Inter- national. ・Jewell, Tinn and Jenny Steele, Law in Environmental Decision-Making:National, European and International Perspective, Oxford/Tokyo, Oxford University Press, 1998
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. ・Joyner, Christopher C., Governing the Frozen Commons： The Antarctic Regime and Environmental Protection, University of South Carolina, 1998. ・Kao, Chih-kuo, Environmental Regulations of Oil and Gas, London/Boston, Kluwer Law International, 1998.
・Kiss, Alexandre and Francoise Burhenne-Guilmin eds, A Law for the Environment (Un droit pour l'environment)：Essays in honour of (Melanges en l'honneur de) Wolfgang E. Burhenne, Gland(Switzerland),IUCN-The World Conservation Union, 1994
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・Long, Bill L., International Environmental Issues and the OECD 1950-2000: An Historical Perspective, Paris, OECD, 2000
・Medina, Sarah, Global Biodibersity: Status of the Earth's Living Resources, Nairobi, UNEP, 1993.
・Murase, Shinya, "Perspective from International Economic Law on Transnational Environmental Issues," Recuil des cours, Vol.253, 1995.
・OECD, Environmental Taxes: Recent Developments in China and OECD Countries, Paris, OECD, 1999.
・OECD, Globalisation and the Environment: Perspectives from OECD and Dynamic Non-Member Economics, Paris, OECD, 1998
・Petersmann, Ernst-Ulrich, International and European Trade and Environmental Law after the Uruguay, London/Boston, Kluwer Law International, 1995.
・Revesz,Richard L., Philippe Sands and Richard B.Stewart, Environmental Law, the Economy and Sustainable Development: the United States, the European Union and the International Community, Cambridge University Press, 2000.
・Robb, Cario A.R. ed., International Environmental Law Reports, Cambridge, Cambridge University Press,1999.
・Rolen,Mats et al. eds.,International Governance on Environmental Issues, Dordrecht/Boston/London, Kluwer Academic Publishers, 1997.
・Sampson, Gary P., Trade, Environment, and the WTO: The Post-Seattle Agenda, Washington D.C., Overseas Development Council, 2000.
・Sands, Philippe, Principles of International Environmental Law, vol 1, New York, St.Martin's Press, 1994.
・Sands，Philippe, Greening International Law, London, Earthscan Publications Ltd, . ・United Nations Environment Programme, Global Environmental Monitoring System,and UNEP GEMS Collaborating Centre for Freshwater Quality Monitoring and Assessment, Water Quality of World River Basins, Nairobi, UNEP, 1995.
・Verhoeven, Joe et al. eds., The Antarctic Environment and International Law, London/Norwell, Graham and Trotman/Kluwer, 1992.
・Vig, Norman J. and Regina S. Axelrod, The Global Environment: Institutions, Law and Policy, Washington, D.C., CQ Press, 1999
・Vogler, John and Mark Imber, The Environment and International Relations, New York, Poutledge, 1996
・Weiss, Edith Brown ed., Environmental Change and International Law: New Challenges and Dimentions, Tokyo United Nations University Press, 1992. ・Werksman, Jacob, Greening International Institutions, London, Earthscan Publications Ltd, 1996.
・Wolf, Amanda, Quatas in International Environmental Agreements, London, Earthscan Publications, 1997.
・World Commission on Environment and Development, Our Commom Future, Oxford/New York, Oxford University Press, 1987
・Yokota,Yozo, "International Justice and the Global Environment," Journal of International Affairs, Vol.52, No.2, 1999.
◇ 地球環境関連サイト（ホームページ）ＵＲＬ (2000年７月または2003年に筆者が確認済のもの)
◆国際機構等
･ 国際連合 ［http://www.un.org/］
･ 国連環境計画 ［http://www.unep.ch/ ］
･ 国連環境計画オゾン層事務局［http://www.unep.org/ ozone/home.htm］
･ 持続可能な開発委員会 ［http://www.un.org/esa/sustdev/］
･ 国連大学 ［http://www.unu.edu/ ］
･ 国連食糧農業機関 ［http://www.fao.org/ ］
･ 国際海事機関 ［http://www.imo.org/ ］
･ 世界気象機関 ［http://www.wmo.ch/］
･ 世界保健機関 ［http://www.who.int/ ］
･ 世界銀行 ［http://www.worldbank.org/ ］
･ 国際海底機構 ［http://www.isa.org.jm/］
･ 地球環境ファシリティー［http://www.gefweb.org/］
･ 国際熱帯木材機関 ［http://www.itto.or.jp/index.html］
･ 気候変動に関する政府間パネル［http://www.ipcc.ch/ ］
･ 気候変動枠組条約事務局［http://www.unfccc.de/ ］
･ 砂漠化対策議定書事務局［http://www.unccd.int/main.php］
･ 欧州環境機関（ＥＥＡ）［http://www.eea.eu.int/］
◆国際的ＮＧＯs
･ グリーンピース ［http://www.greenpeace.org/］
･ シエラクラブ ［http://www.sierraclub.org/］
･ ワールドウォッチ研究所［http://www.worldwatch.org/］
･ ローマクラブ ［http://www.clubofrome.org/］
･ 国際環境開発研究所 ［http://www.iied.org/index.html］
◆外国の関係官庁等
･ 米国環境保護庁（ＵＳＥＰＡ) ［http://www.epa.gov/epahome/ ］
･ 英国環境省（ＤＥＴＲ) ［http://www.detr.gov.uk/ ］
･ ドイツ環境省 ［http://www.bmu.de/index.htm ］
･ フランス環境省 ［http://www.environnement.gouv.fr/ ］
･ カナダ環境省 ［http://www.ec.gc.ca/］
◆日本の関係官庁等［邦文ページ有り］
･ 環境省 ［http://www.env.go.jp/ ］（2003年2月新）
･ 環境省情報提供システム（EICネット）［http://www.eic.or.jp/］（2003年2月）
･ 内閣府ホームページ ［http://www.cao.go.jp/ ］ ( 旧経済企画庁ＨＰを含む）（2003年2月新）
･ 気象庁 ［http://www.jma.go.jp/JMA_HP/jma/index.html ］（2003年2月新）
･ 東京国連広報センター［http://www.unic.or.jp/］
･ 国立環境研究所 ［http://www.nies.go.jp/index-j.html］
･ 生物多様性センター ［http://www.biodic.go.jp/］
◆日本の環境関連ＮＧＯs ［邦文ページ有り］
･ 気候ネットワーク ［http://www.jca.ax.apc.org/kikonet ］
･ ＷＷＦ Japan ［http://www.wwf.or.jp/］（2003年2月新）
･ グリーンピース・ジャパン［http://www.greenpeace.or.jp/ ］ （2003年2月新）
･ オイスカ ［http://oisca.org］
･ ＮＧＯ活動推進センター［http://www.jca.apc.org/janic ］
･ ＮＰＯサポートセンター［http://www.npo-sc.org］ （2003年2月新）